創業当時の上田屋
明治の頃の上田屋
社長挨拶
当社は、明治８年の創業以来、お客様が必要とされている商品の提供とともに、時代のニーズに合った商品の提案を行い、お客様の発展とともに歩んできました。
現在、コロナ禍を経て、多くの企業を取り巻く環境が、急速に変わりました。
リモートワークやWEBミーティングをはじめ、ワークスタイルが重視されるようになり、フレキシブルに働ける場が作られつつあります。
それに伴い、オフィスレイアウトの変更、インフラの整備、ペーパーレス化への対応、従業員間のコミュニケーションの活性化、ＢＣＰ対策、ワークライフバランスへの対応等、企業の課題も多岐にわたって参りました。
弊社は長年培ってきた経験をもとにソフト面、ハード面で、創造性、効率性、快適性、安心安全を考慮し、皆様のオフィスの価値を高めるべく、誠心誠意迅速に尽くしてまいります。
これからも社員、パートナーと共に成長していき、上田屋に任せて良かったと思って頂けるよう尽くしてまいりますので、変わらぬご愛顧を今後ともどうぞよろしくお願いいたします。
環境宣言
【基本理念】
株式会社上田屋は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の一つであることを認識し、全組織を挙げて環境負荷の低減及び環境保護に努力しす。
【方 針】
株式会社上田屋は、事務用品総合販売に係わる全ての活動、製品及びサービスの環境影響を低減するために次の方針に基づき環境マネジメント活動を推進して地球環境との調和を目指します。
１． 当社の活動、製品及びサービスに係わる環境影響を常に認識し、環境汚染の予防及び環境保護を推進するとともに、環境マネジメント活動の継続的改善を図ります。
なお環境保護には、持続可能な資源の利用、気候変動の緩和及び気候変動
への適応、並びに生物多様性及び生態系の保護などを含みます。
２． 当社の活動、製品及びサービスに係わる環境関連の法的及びその他の要求事項を順守します。
３． 当社の活動、製品及びサービスに係わる環境影響のうち、以下の項目を環境管理重点テーマとして取り組みます。
（１） 使用済トナーカートリッジの回収
（２） 使用済インクカートリッジの回収
（３） ５Ｓ（整理・整頓・清掃・清潔・躾）活動の実施・励行
４. 一人ひとりが環境負荷低減活動を積極的に実践できるように、この環境宣言を全従業員に周知するとともに一般の人々が入手できるようにします。
５. 京のアジェンダ２１フォーラムのパートナーシップに基づく地域の環境改善活動に積極的に参画します。
上記の方針達成のために、目標を設定し、定期的に見直し環境マネジメント活動を推進します。
制定日 ２００２年１０月１日
改訂日 ２０２１年１０月１日
株式会社 上田屋
| 会社名 | 株式会社 上田屋（古物商認可 京都府公安委員会 第611242430055号） |
|---|---|
| 住所 | 京都市中京区押小路通釜座東入上松屋町７１０番地の３ |
| 代表取締役社長 | 上坂 嘉伸 |
| 電話番号 | ０７５－２５６－３９００ |
| FAX番号 | ０７５－２１１－８７０７ |
| 資本金 | ３，９００万円 |
| 設立 | 昭和３４年４月１日 |
| 事業内容 | ＯＡ機器、オフィス家具、事務用品、文房具、ＯＡサプライ等の販売 紙製品印刷加工 カタログ通販、ネット販売 環境・省エネ・防災事業 |
| 主要取り扱いメーカー | 【事務機器】 リコー、京セラドキュメント、フジフィルム、エプソン、アマノ、カシオ、キヤノン、シャープ、デュプロ、東芝テック、明光商会、アコブランズ、パナソニック、武藤工業、理想科学工業 【オフィス家具】 コクヨ、プラス、内田洋行、イトーキ、オカムラ、オリバー、クレス、コマニー、生興、ナイキ、ホウトク、ライオン事務器、クマヒラ 【文具・消耗品】 コクヨ、ジョインテックス、三菱鉛筆、パイロット、ゼブラ、キングジム、リヒトラブ、サンワサプライ、エレコム、３Ｍ、セキセイ、ナカバヤシ、ニチバン、ヒサゴ、マックス その他有名事務用品メーカー |
| 取引銀行 | 京都信用金庫（丸太町支店）・京都中央信用金庫（西御池支店） 京都銀行（府庁前支店）・関西アーバン銀行（御池支店） 三井住友銀行（京都支店） |
沿革
| 明治 ８年 | 造り酒屋から紙商に転業 |
|---|---|
| 昭和 ３４年 | 有限会社上田屋 設立 文具事務用品を取り扱う |
| 昭和 ５６年 | 株式会社上田屋に改組 |
| 昭和 ６２年 | 京都府庁より創業百周年表彰を受賞 |
| 昭和 ６２年 | 京都商工会議所より同賞受賞 |
| 平成 １５年 | ＫＥＳ環境マネジメントシステム認証取得 |
| 平成 ２２年 | 京都商工会議所より３０年会員表彰を受賞 |
| 平成 ２２年 | 京都府内装工事指定業者認定 |
| 平成 ２３年 | 京都市教育委員会よりＯＫ企業の認定 |
| 平成 ２４年 | 京都経営者協会入会 |